2021/11/30
青山英康名誉教授と衛生学教室の歩み
教室と同門会
名誉教授 青山 英康
1959年に岡山大学医学部を卒業し、1年間のインターンシップを大学病院で行い、医師免許を取得した。その後大学院で衛生学を専攻し、医学博士号を取得して卒業した。その間に国立公衆衛生院での1年間の研修を修了した。大学院卒業後は助手に採用され、1968～1969にはRockefeller Fundのサポートを得て The Johns Hopkins School of Hygiene and Public Healthに留学しMPH（Master of Public Health）の学位を取得して卒業して帰国し、19７0年に助教授,1980年に教授に就任、2000年に定年退官して名誉教授に就任した。その後、わが国で最初に看護教育を4年制の大学教育で実施した高知女子大学の学長に2003～2007就任し、任期を終えて退職した。
1960年に入局した時には助教授と講師と2名の助手とで医局は構成されていた。研究生や同門会は講座とのつき合いに消極的であり、関係は薄かった。当時の「衛生学」の講義時間は最も少なく70時間程度であり、そのためか研究室の面積も最も狭かった。その後同級生の3名に引き続いて毎年入局者があり、教授に就任した1980年代頃には時代とともに新設される新しい社会医学分野の「医療倫理学」や「医療経済学」、「プライマリケア」、「地域医療」、「在宅ケア」などの課題を担当して講義時間を増やし、医学部全体の中で最多の時間数150時間を担当し、学部4回生の1学期から5回生の2学期までの授業時間を担当し、6回生2学期末の卒業試験で「衛生学」を受験する医学生が多かった。衛生学の評価は6回生の3学期始めに行った筆記試験に始まって論文提出や面接などの「得点方式」によって最低の60点以上で合格とするが希望によって授業中の態度や実習の内容も考慮して加点をした。最初の筆記試験で合格する学生は3分の1程度であり、試験を重ねて卒業までに高得点を狙う学生が多かった。
教室（医局）の業務としては日常的に医学生・研究生と接触して教育・研究を行うことにあった。1980年代後半には全国の衛生学・公衆衛生学関連講座の中で最大の講座となった。入局者が多かった要因となる入局の動機づけは卒前学部教育においては「自由選択の課題の学外実習のレポート」の提出を求めていたが、その中で「末期患者の在宅ケアに取り組む実地医家の往診に随行しレポートに纏める課題」を選択した医学生が毎年2～3名入局した。これは指導を担当して戴いた市内の実地医家の先生方の御協力の賜物である。卒後臨床研修においては2年間のスーパー・ローテーション（1年10カ月間の各科診療科での臨床研修と2カ月間の実地医家・保健所での研修）を希望する大学院生に市内の病院の協力を得て行い、此れを専攻した院生が毎年2～3名入局して来たので、これらの研修プログラムが有効であったと考えられる。さらに、全国の医大の卒業生が我が教室の卒後臨床研修を希望して数多く入局して来た。札幌医大、山形医大、秋田医大、神戸医大、島根医大、佐賀医大、九州大学からも大学院生の入学があった。
同門会については学位の授受との関係がある。医学博士の取得には大学院委員会という学位を授与し審査する事の出来る教授会のメンバーが学位取得を申請する大学院生や研究生の論文を指導して委員会に紹介する事になって居り、この委員会で三人の審査に当たる教授が選ばれて審査し、大学委員会に審査結果が報告されて合否が決められる。教授には大学委員会の審査に合格出来るように論文を指導する責任を持たされている。学位取得の資格は大学院に入学するか2年間以上の研究生にならなければならなかった。当時は、止むをえず山口大学や私立大学に依頼していたこともあった。時代の要請に早くから対応していたことになる。
1970年に助教授、1980年に教授に就任して医局の運営に20年間直接関与して来たが、門下生から医学部教授が11人、厚労省の局長が4名、国会議員が2名、医学部以外の学部・学科の教授・助教授・講師等の教職員は数十名、厚労省以外の国内外や地方行政機関の行政官が常時数十名活躍している。厚労省の医系技官の数は岡山大学出身者が他の大学と比較して多かったが、慶応大学や東京大学、新潟大学等の出身者も多かった。ただし、岡山大学出身者は同窓であると同時に同門であったが、他の大学出身者は同窓であっても同門であることは少なく、特に衛生・公衆衛生学関連の講座との関係は少なかった。
学会活動については衛生学・公衆衛生学・プライマリケア・家庭医学などの関連分野の学会の理事・学会誌編集委員 等を教室員が担当し、国際学会のWONCA(World Organization of Family doctors)やICOH(International commission of Occupational Health)等の役職も数多くの教室員が担当している。全国学会や国際学会の企画・運営・開催にも数多く関与し、学会誌編集委員はじめ各種の国レベルの委員会委員も数多く担当してきた。
上記のように我々の講座には他の講座にない数多くの特長を持っているので、この際に紹介して置きたいと考えた。後任教授として、岡山の津山市出身で東京大学の公衆衛生学講座の大学院出身でもありテキサス大学留学中を含めて産業保健の分野でのメンタルヘルスの研究に従事していた川上憲人先生等の極めて優秀な研究者4名が応募してくれて選考が行われた。後任教授となった川上教授はその後東京大学の母校のメンタルヘルスの教授に乞われて転職し、助教授も現在は北里大学医学部・公衆衛生学教授に転勤している。
青山 英康 名誉教授の御略歴
昭和10年2月12日 大連市生まれ
（主な学・職歴）
1959（昭和34年） 岡山大学医学部卒
1963（昭和38年） 国立公衆衛生院正規医学科修了（D.P.H.）
1964（昭和39年） 岡山大学大学院医学研究科卒（医学博士）
1969（昭和44年） THE JOHNS HOPKINS UNIVERSITY 卒（M.P.H.）
1970（昭和45年） 岡山大学医学部助教授
1980（昭和55年） 岡山大学医学部教授
1987（昭和62年） 中国・鞍鋼労働衛生研究所・科学技術顧問就任
1991（平成 3 年） 衛生学・公衆衛生学教育協議会代表世話人（1997年まで）
1993（平成 5 年）
Outstanding International Graduate Award in Public Health Leadership 受賞
1994（平成 6 年）
Lifetime Membership in the Johns Hopkins Society of Scholars
1994（平成 6 年） 日本学術会議会員（第16期）
1999（平成11年） 第12回日韓中産業保健学術集談会・会長
2000（平成12年） 岡山大学医学部教授を定年退官、岡山大学名誉教授
2000（平成12年） 労働大臣労働衛生功労賞
2000（平成12年） 中央労働災害防止協会名誉会員
2001（平成13年） 韓国・大韓医者協会より「公衆衛生医養成への支援」に感謝状
2002（平成14年） The Dean’s alumni advisory council meetingのmemberに
2003（平成15年） 高知女子大学・高知短期大学・学長
2003（平成15年） 日本産業衛生学会功労賞受賞
2004（平成16年） 日本学校保健学会功労賞受賞
2005（平成17年） 日本学校保健学会名誉会員
2006（平成18年） 日本民族衛生学会名誉会員
2006（平成18年） 日本公衆衛生学会名誉会員
2006（平成18年） Asia Pacific Family Medicineの発刊への支援に対する感謝状
2007（平成19年） 任期満了により高知女子大学・高知短期大学の両学長を退職
2008（平成20年） 日本衛生学会名誉会員
2008（平成20年） 日本産業衛生学会名誉会員
2010（平成22年）
Distinguished Alumnus Award 2010（The Johns Hopkins University）受賞
2011 （平成23年） 高知県立大学名誉教授
2015 （平成27年）
Emeritus member of ICOH ( International commission on Occupational Health)
（主な国内学会役員）
日本衛生学会：名誉会員、学会長（第68回―1998）、幹事、理事、評議員、学会誌編集委員、学術用語委員会委員、50年史編集委員
日本産業衛生学会：名誉会員、学会長（第67回―1994）、理事、評議員、学会誌編集委員、中国地方会会長、労働衛生関連法検討委員会委員、産業医部会幹事、専門医認定制度委員長
日本公衆衛生学会：名誉会員、理事、評議員、国際交流委員会委員長
日本プライマリ･ケア学会：副会長、理事、評議員、国際交流委員会委員長、認定医制度実行委員会委員長、国際家庭医学会評議員（日本プライマリ・ケア医学会代表）
日本学校保健学会：名誉会員 学会長（第32回―1985）、理事、幹事、評議員
日本民族衛生学会：名誉会員、幹事、評議員
日本人類動態学会：監事、学会長（第21回―1986）
日本大気汚染学会：理事、評議員
（主な社会的役職）
日本学術会議：地域医学研究連絡委員会委員長、医学教育研究連絡委員会委員長
健康保険組合連合会：コンサルタント（職場健康管理）、体力づくり優秀組織（総理大臣賞）選考委員会委員
骨粗鬆症財団：理事
中央労働災害防止協会：名誉会員
NPO 健康開発科学研究会：副会長・理事
NPO 保健科学総合研究会：会長
労働省：労働基準法施行規則第35条定期検討のための専門委員会委員、産業生態科学研究所検討委員会委員、作業関連疾患等に関する研究企画評価委員会委員、快適職場のあり方に関する懇談会委員長、長時間労働従事者の健康管理対策の確定委員会委員長
文部省：学術審議会専門委員（1990～1991,1994～1995）
厚生省：公衆衛生審議会老人保健部会委員会委員長、医療関係者審議会医師部会委員長、外国人医師・歯科医師臨床修練審査委員会委員長、地域保健基本問題研究会委員、医師需給の見直し等に関する検討委員会委員、老人保健福祉審議会専門委員、高齢者保健事業の在り方に関する専門委員会委員長
社会保険庁：政府管掌健康保険保健福祉施設事業中期構想検討会委員
財団法人日本公衆衛生協会：理事、市町村保健センター支援事業推進委員会委員
財団法人社会経済生産性本部：21世紀の健康を考える特別委員会委員
日本体育・学校健康センター：スポーツ振興基金審査委員会第2部会委員
岡山県：地域保健懇談会委員、震災対策専門家会議委員
岡山市：保健所問題懇談会委員、公衆衛生協議会会長、健康市民おかやま２１推進会議委員長、建築審議会会長、公害審議会委員、優秀建築物審査委員会委員、地域保健問題懇談会委員、国民健康保険財政安定化対策委員会委員長、岡山市中心街活性化基本計画策定懇談会委員
兵庫県：新しい地域保健体制検討委員会アドバイザー会議議長、ひょうご健康づくり県民行動指標策定委員会委員長
神戸市：神戸市復興計画審議会委員
（主な編・著・監修・監訳書）
頚肩腕障害―職場におけるその対策―（労働基準調査会、1980）
セルフ・ヘルス・チェックのすすめ（健康・体力つくり事業財団 1980 ）
体力テスト百科（ぎょうせい、1981）
職場の体力づくり（労働基準調査会、1981）
ホーム・スポーツ・シリーズ 全12巻（ぎょうせい、1981）
高齢社会への対応（ヤクルト本社、1982）
健康・体力づくりマニュアル（ブックハウスHD、1983）
特集 プライマリ・ケアー、からだの科学（日本評論社、1983）
新版職業性腰痛―予防から治療・職場復帰までー（労働基準調査会、1984）
地域医療（中央法規出版KK、1984）
新版産業保健（篠原出版、1985）
すぐれた保健活動を求めて Ⅰ・Ⅱ（健康保険組合連合会、1986）
受験生の必勝健康法（山陽新聞社、1986）
保健施設事業実施マニュアル（健康保険組合連合会、1987）
産業疲労ハンドブック（労働基準調査会、1988）
中高年齢者のセルフ・ヘルス・チェック指導の手引（新企画出版社、1988）
職場の健康づくり（中小企業労働福祉協会、1989）
これからの健康診断（社会保険法規研究会、1990）
健康体力評価・基準値事典（ぎょうせい、1991）
公衆栄養活動の実際（第一出版、1992）
医科学大事典（講談社、1993）
老人保健法による健康教育ガイドライン（日本公衆衛生協会、1993）
Principles and Practice of Primary Care and Family Medicine
(Radcliffe Medical Press,1994)
Neurobehavioral Methods and Effects in Occupational and Environmental Health
(Academic Press,1994)
Health Promotion and Education “Bringing Health to Life”
(Hoken-Dohjinsha INC.,1996)
今日の疫学（医学書院、1996） 改訂版（2006）
大震災における救急災害医療（へるす出版、1996）
プライマリ・ケアを目指す医師研修ガイドブック（日本プライマリ・ケア学会、1997）
International Symposium on Suggestions for Primary Care Physicians in Japan
(日本PC学会、1997)
PPKのすすめ（紀伊国屋書店、1998）
健康づくりハンドブック（法研 How to 健康管理編集部、1999）
21世紀に向けた健康観革命（財団法人 社会経済生産性本部、2000)
精神保健学＝精神保健福祉士養成講座（中央法規、2003）
プライマリ・ケア医の一日（南山堂、2004）
治療・特集「日常病にどう対応しますか？」（南山堂、2004）
新温泉医学（日本温泉気候物理医学会、2004）
日本学校保健学会50年史（日本学校保健学会、2004）
すこやかに老いる健康を身につけるために（研文館吉田書店、2012)
産業安全保健ハンドブック（労働科学研究所、2013)
ヘルスアセスメントの時代へ（保健文化社、2013）
高知短期大学60年史（高知県立短期大学 2015）
名誉教授 青山 英康
1959年に岡山大学医学部を卒業し、1年間のインターンシップを大学病院で行い、医師免許を取得した。その後大学院で衛生学を専攻し、医学博士号を取得して卒業した。その間に国立公衆衛生院での1年間の研修を修了した。大学院卒業後は助手に採用され、1968～1969にはRockefeller Fundのサポートを得て The Johns Hopkins School of Hygiene and Public Healthに留学しMPH（Master of Public Health）の学位を取得して卒業して帰国し、19７0年に助教授,1980年に教授に就任、2000年に定年退官して名誉教授に就任した。その後、わが国で最初に看護教育を4年制の大学教育で実施した高知女子大学の学長に2003～2007就任し、任期を終えて退職した。
1960年に入局した時には助教授と講師と2名の助手とで医局は構成されていた。研究生や同門会は講座とのつき合いに消極的であり、関係は薄かった。当時の「衛生学」の講義時間は最も少なく70時間程度であり、そのためか研究室の面積も最も狭かった。その後同級生の3名に引き続いて毎年入局者があり、教授に就任した1980年代頃には時代とともに新設される新しい社会医学分野の「医療倫理学」や「医療経済学」、「プライマリケア」、「地域医療」、「在宅ケア」などの課題を担当して講義時間を増やし、医学部全体の中で最多の時間数150時間を担当し、学部4回生の1学期から5回生の2学期までの授業時間を担当し、6回生2学期末の卒業試験で「衛生学」を受験する医学生が多かった。衛生学の評価は6回生の3学期始めに行った筆記試験に始まって論文提出や面接などの「得点方式」によって最低の60点以上で合格とするが希望によって授業中の態度や実習の内容も考慮して加点をした。最初の筆記試験で合格する学生は3分の1程度であり、試験を重ねて卒業までに高得点を狙う学生が多かった。
教室（医局）の業務としては日常的に医学生・研究生と接触して教育・研究を行うことにあった。1980年代後半には全国の衛生学・公衆衛生学関連講座の中で最大の講座となった。入局者が多かった要因となる入局の動機づけは卒前学部教育においては「自由選択の課題の学外実習のレポート」の提出を求めていたが、その中で「末期患者の在宅ケアに取り組む実地医家の往診に随行しレポートに纏める課題」を選択した医学生が毎年2～3名入局した。これは指導を担当して戴いた市内の実地医家の先生方の御協力の賜物である。卒後臨床研修においては2年間のスーパー・ローテーション（1年10カ月間の各科診療科での臨床研修と2カ月間の実地医家・保健所での研修）を希望する大学院生に市内の病院の協力を得て行い、此れを専攻した院生が毎年2～3名入局して来たので、これらの研修プログラムが有効であったと考えられる。さらに、全国の医大の卒業生が我が教室の卒後臨床研修を希望して数多く入局して来た。札幌医大、山形医大、秋田医大、神戸医大、島根医大、佐賀医大、九州大学からも大学院生の入学があった。
同門会については学位の授受との関係がある。医学博士の取得には大学院委員会という学位を授与し審査する事の出来る教授会のメンバーが学位取得を申請する大学院生や研究生の論文を指導して委員会に紹介する事になって居り、この委員会で三人の審査に当たる教授が選ばれて審査し、大学委員会に審査結果が報告されて合否が決められる。教授には大学委員会の審査に合格出来るように論文を指導する責任を持たされている。学位取得の資格は大学院に入学するか2年間以上の研究生にならなければならなかった。当時は、止むをえず山口大学や私立大学に依頼していたこともあった。時代の要請に早くから対応していたことになる。
1970年に助教授、1980年に教授に就任して医局の運営に20年間直接関与して来たが、門下生から医学部教授が11人、厚労省の局長が4名、国会議員が2名、医学部以外の学部・学科の教授・助教授・講師等の教職員は数十名、厚労省以外の国内外や地方行政機関の行政官が常時数十名活躍している。厚労省の医系技官の数は岡山大学出身者が他の大学と比較して多かったが、慶応大学や東京大学、新潟大学等の出身者も多かった。ただし、岡山大学出身者は同窓であると同時に同門であったが、他の大学出身者は同窓であっても同門であることは少なく、特に衛生・公衆衛生学関連の講座との関係は少なかった。
学会活動については衛生学・公衆衛生学・プライマリケア・家庭医学などの関連分野の学会の理事・学会誌編集委員 等を教室員が担当し、国際学会のWONCA(World Organization of Family doctors)やICOH(International commission of Occupational Health)等の役職も数多くの教室員が担当している。全国学会や国際学会の企画・運営・開催にも数多く関与し、学会誌編集委員はじめ各種の国レベルの委員会委員も数多く担当してきた。
上記のように我々の講座には他の講座にない数多くの特長を持っているので、この際に紹介して置きたいと考えた。後任教授として、岡山の津山市出身で東京大学の公衆衛生学講座の大学院出身でもありテキサス大学留学中を含めて産業保健の分野でのメンタルヘルスの研究に従事していた川上憲人先生等の極めて優秀な研究者4名が応募してくれて選考が行われた。後任教授となった川上教授はその後東京大学の母校のメンタルヘルスの教授に乞われて転職し、助教授も現在は北里大学医学部・公衆衛生学教授に転勤している。
青山 英康 名誉教授の御略歴
昭和10年2月12日 大連市生まれ
（主な学・職歴）
1959（昭和34年） 岡山大学医学部卒
1963（昭和38年） 国立公衆衛生院正規医学科修了（D.P.H.）
1964（昭和39年） 岡山大学大学院医学研究科卒（医学博士）
1969（昭和44年） THE JOHNS HOPKINS UNIVERSITY 卒（M.P.H.）
1970（昭和45年） 岡山大学医学部助教授
1980（昭和55年） 岡山大学医学部教授
1987（昭和62年） 中国・鞍鋼労働衛生研究所・科学技術顧問就任
1991（平成 3 年） 衛生学・公衆衛生学教育協議会代表世話人（1997年まで）
1993（平成 5 年）
Outstanding International Graduate Award in Public Health Leadership 受賞
1994（平成 6 年）
Lifetime Membership in the Johns Hopkins Society of Scholars
1994（平成 6 年） 日本学術会議会員（第16期）
1999（平成11年） 第12回日韓中産業保健学術集談会・会長
2000（平成12年） 岡山大学医学部教授を定年退官、岡山大学名誉教授
2000（平成12年） 労働大臣労働衛生功労賞
2000（平成12年） 中央労働災害防止協会名誉会員
2001（平成13年） 韓国・大韓医者協会より「公衆衛生医養成への支援」に感謝状
2002（平成14年） The Dean’s alumni advisory council meetingのmemberに
2003（平成15年） 高知女子大学・高知短期大学・学長
2003（平成15年） 日本産業衛生学会功労賞受賞
2004（平成16年） 日本学校保健学会功労賞受賞
2005（平成17年） 日本学校保健学会名誉会員
2006（平成18年） 日本民族衛生学会名誉会員
2006（平成18年） 日本公衆衛生学会名誉会員
2006（平成18年） Asia Pacific Family Medicineの発刊への支援に対する感謝状
2007（平成19年） 任期満了により高知女子大学・高知短期大学の両学長を退職
2008（平成20年） 日本衛生学会名誉会員
2008（平成20年） 日本産業衛生学会名誉会員
2010（平成22年）
Distinguished Alumnus Award 2010（The Johns Hopkins University）受賞
2011 （平成23年） 高知県立大学名誉教授
2015 （平成27年）
Emeritus member of ICOH ( International commission on Occupational Health)
（主な国内学会役員）
日本衛生学会：名誉会員、学会長（第68回―1998）、幹事、理事、評議員、学会誌編集委員、学術用語委員会委員、50年史編集委員
日本産業衛生学会：名誉会員、学会長（第67回―1994）、理事、評議員、学会誌編集委員、中国地方会会長、労働衛生関連法検討委員会委員、産業医部会幹事、専門医認定制度委員長
日本公衆衛生学会：名誉会員、理事、評議員、国際交流委員会委員長
日本プライマリ･ケア学会：副会長、理事、評議員、国際交流委員会委員長、認定医制度実行委員会委員長、国際家庭医学会評議員（日本プライマリ・ケア医学会代表）
日本学校保健学会：名誉会員 学会長（第32回―1985）、理事、幹事、評議員
日本民族衛生学会：名誉会員、幹事、評議員
日本人類動態学会：監事、学会長（第21回―1986）
日本大気汚染学会：理事、評議員
（主な社会的役職）
日本学術会議：地域医学研究連絡委員会委員長、医学教育研究連絡委員会委員長
健康保険組合連合会：コンサルタント（職場健康管理）、体力づくり優秀組織（総理大臣賞）選考委員会委員
骨粗鬆症財団：理事
中央労働災害防止協会：名誉会員
NPO 健康開発科学研究会：副会長・理事
NPO 保健科学総合研究会：会長
労働省：労働基準法施行規則第35条定期検討のための専門委員会委員、産業生態科学研究所検討委員会委員、作業関連疾患等に関する研究企画評価委員会委員、快適職場のあり方に関する懇談会委員長、長時間労働従事者の健康管理対策の確定委員会委員長
文部省：学術審議会専門委員（1990～1991,1994～1995）
厚生省：公衆衛生審議会老人保健部会委員会委員長、医療関係者審議会医師部会委員長、外国人医師・歯科医師臨床修練審査委員会委員長、地域保健基本問題研究会委員、医師需給の見直し等に関する検討委員会委員、老人保健福祉審議会専門委員、高齢者保健事業の在り方に関する専門委員会委員長
社会保険庁：政府管掌健康保険保健福祉施設事業中期構想検討会委員
財団法人日本公衆衛生協会：理事、市町村保健センター支援事業推進委員会委員
財団法人社会経済生産性本部：21世紀の健康を考える特別委員会委員
日本体育・学校健康センター：スポーツ振興基金審査委員会第2部会委員
岡山県：地域保健懇談会委員、震災対策専門家会議委員
岡山市：保健所問題懇談会委員、公衆衛生協議会会長、健康市民おかやま２１推進会議委員長、建築審議会会長、公害審議会委員、優秀建築物審査委員会委員、地域保健問題懇談会委員、国民健康保険財政安定化対策委員会委員長、岡山市中心街活性化基本計画策定懇談会委員
兵庫県：新しい地域保健体制検討委員会アドバイザー会議議長、ひょうご健康づくり県民行動指標策定委員会委員長
神戸市：神戸市復興計画審議会委員
（主な編・著・監修・監訳書）
頚肩腕障害―職場におけるその対策―（労働基準調査会、1980）
セルフ・ヘルス・チェックのすすめ（健康・体力つくり事業財団 1980 ）
体力テスト百科（ぎょうせい、1981）
職場の体力づくり（労働基準調査会、1981）
ホーム・スポーツ・シリーズ 全12巻（ぎょうせい、1981）
高齢社会への対応（ヤクルト本社、1982）
健康・体力づくりマニュアル（ブックハウスHD、1983）
特集 プライマリ・ケアー、からだの科学（日本評論社、1983）
新版職業性腰痛―予防から治療・職場復帰までー（労働基準調査会、1984）
地域医療（中央法規出版KK、1984）
新版産業保健（篠原出版、1985）
すぐれた保健活動を求めて Ⅰ・Ⅱ（健康保険組合連合会、1986）
受験生の必勝健康法（山陽新聞社、1986）
保健施設事業実施マニュアル（健康保険組合連合会、1987）
産業疲労ハンドブック（労働基準調査会、1988）
中高年齢者のセルフ・ヘルス・チェック指導の手引（新企画出版社、1988）
職場の健康づくり（中小企業労働福祉協会、1989）
これからの健康診断（社会保険法規研究会、1990）
健康体力評価・基準値事典（ぎょうせい、1991）
公衆栄養活動の実際（第一出版、1992）
医科学大事典（講談社、1993）
老人保健法による健康教育ガイドライン（日本公衆衛生協会、1993）
Principles and Practice of Primary Care and Family Medicine
(Radcliffe Medical Press,1994)
Neurobehavioral Methods and Effects in Occupational and Environmental Health
(Academic Press,1994)
Health Promotion and Education “Bringing Health to Life”
(Hoken-Dohjinsha INC.,1996)
今日の疫学（医学書院、1996） 改訂版（2006）
大震災における救急災害医療（へるす出版、1996）
プライマリ・ケアを目指す医師研修ガイドブック（日本プライマリ・ケア学会、1997）
International Symposium on Suggestions for Primary Care Physicians in Japan
(日本PC学会、1997)
PPKのすすめ（紀伊国屋書店、1998）
健康づくりハンドブック（法研 How to 健康管理編集部、1999）
21世紀に向けた健康観革命（財団法人 社会経済生産性本部、2000)
精神保健学＝精神保健福祉士養成講座（中央法規、2003）
プライマリ・ケア医の一日（南山堂、2004）
治療・特集「日常病にどう対応しますか？」（南山堂、2004）
新温泉医学（日本温泉気候物理医学会、2004）
日本学校保健学会50年史（日本学校保健学会、2004）
すこやかに老いる健康を身につけるために（研文館吉田書店、2012)
産業安全保健ハンドブック（労働科学研究所、2013)
ヘルスアセスメントの時代へ（保健文化社、2013）
高知短期大学60年史（高知県立短期大学 2015）