近年、日本に飛来する黄砂の観測日は増加しており、その健康影響が懸念されています。また、人為的な発生源（車など）からの大気汚染による健康影響を、これら黄砂が増加させる（効果修飾）可能性もまた示唆されています。

本研究では、岡山市の救急搬送データを利用して、黄砂の健康（全疾患、循環器系と呼吸器系疾患発症）への直接的影響と効果修飾的影響の２つの側面を検討しました。結果として、黄砂と救急搬送の関係は、交通由来の大気汚染物質（浮遊粒子状物質）と独立して観測されました。黄砂の四分位範囲の増加により、イベント日より3日後で、全疾患の相対危険度が1.012 (95% CI: 1.004, 1.021)、循環器疾患が1.021 (95% CI: 1.002, 1.039)、呼吸器系疾患が1.026 (95% CI: 1.003, 1.050) でした。また、黄砂が多い日では、浮遊粒子状物質の増加による救急搬送の相対危険度は、循環器系疾患が1.299 (95% CI: 1.071, 1.576) でしたが、このリスクの増加は、黄砂がない日では観測されませんでした。

このように、黄砂は、全疾患、循環器系疾患、呼吸器系の疾患発生に影響をもたらし、浮遊粒子状物質の循環器系疾患への影響を効果修飾することが示唆されました。

Kashima S, Yorifuji T, Suzuki E.
Asian dust and daily emergency ambulance calls among elderly people in Japan: an analysis of its double role as a direct cause and as an effect modifier.
Journal of Occupational and Environmental Medicine. 2014;56(12):1277-83.
→ 本論文へのリンク (PubMed)

これまで、心不全に伴う睡眠時無呼吸に対するASV治療に関する知見は、中高年の入院患者を対象としたものであり、限定的なものでした。本研究では、ASV治療の有用性をさらに幅広く検証するため、在宅医療現場における後期高齢者を対象として、心不全に伴う睡眠時無呼吸の診断からASVの導入とその治療に対する評価を行いました。その結果、ASV治療は在宅医療現場における後期高齢者に対しても有効に使えることが示唆されました。

山崎賢士，藤井基弘，藤井弥子，津田敏秀，鈴木越治．
在宅医療現場における心不全に伴う睡眠時無呼吸に対するASV治療．
[ASV treatment for sleep-disordered breathing with heart failure: an application in a home care setting].
日本プライマリ・ケア連合学会誌. 2014;37(4):342-345.
→ 本論文へのリンク

母乳育児が長期的に子どもの健康に好影響をもたらすことが明らかになってきましたが、喘息に対しては未だ明確な結論が出ていません。そこで、私たちは日本の大規模な調査データを用いて、母乳育児が長期的に子どもの喘息入院とどのように関連しているかを検討しました。その結果、母乳育児が、生後6か月から42か月（3歳6か月）の子どもの喘息入院に予防的な影響をもたらしていることが確認されました。

Michiyo Yamakawa, Takashi Yorifuji, Tsuguhiko Kato, Yoshitada Yamauchi, Hiroyuki Doi.
Breast-feeding and hospitalization for asthma in early childhood: a nationwide longitudinal survey in Japan.
Public Health Nutr. 2014 Nov 6:1-6. [Epub ahead of print]

→ 本論文へのリンク (PubMed)

大気汚染曝露と様々な出生児のアウトカム（低出生体重児、早産など）に関する知見は集積されてきていますが、今までの研究はある地域に限局されたものや大事な交絡要因を調整できていないものが多くあります。そこで、私たちは、日本の大規模な調査データを用いて、妊娠中の大気汚染曝露と満期で産まれた児の低出生体重児との関連を検討しました。その結果、大気汚染曝露が満期の低出生体重児を増加させていました。

Takashi Yorifuji, Saori Kashima, Hiroyuki Doi
Outdoor Air Pollution and Term Low Birth Weight in Japan
Environment International 2015;74:106-111

→ 本論文へのリンク (PubMed)

大気汚染曝露が早産や低出生体重児のリスクを上昇させると考えられています。今回は、そのような状況の中、大きな道路近傍への居住と妊娠経過中の母体合併症との関連を検討いたしました。結果として、大きな道路近傍の居住者の方が妊娠高血圧症候群や37週以前の前期破水が多くなっていました。母体自身への影響だけでなく、大気汚染曝露と早産の関連のメカニズムの一部を説明していると考えられます。

Takashi Yorifuji, Hiroo Naruse, Saori Kashima, Takeshi Murakoshi, Hiroyuki Doi.
Residential Proximity to Major Roads and Obstetrical Complications
Science of the Total Environment 2015;508:188-192

→ 本論文へのリンク (PubMed)

「ソーシャルメディアによる自殺関連情報の拡散は、自殺を引き起こすか？」へご協力のお願い

－2008年4月23日～2014年3月31日までに自殺関連情報をTweetされた方へ－

研究機関名　岡山大学
責任研究者　岡山大学病院　新医療研究開発センター　助教　三橋利晴

１．研究の意義と目的

平成24年における我が国の自殺者数は27,858人です。特に， 20代～30代では死因のトップです。
一方，若い方へのインターネット普及は97％を超えています。インターネットでよく使うサービスの１つにソーシャルメディアがあります
ところで，自殺のマスメディア報道が自殺を誘発することが知られています。今日では若い方はマスメディアだけでなく，ソーシャルメディアから情報を得る機会が多くなっています。そのため，ソーシャルメディアでの自殺情報が群発自殺を誘発する懸念があります。しかし，ソーシャルメディアによる自殺への影響は検討されていません（図１）。そのため，ソーシャルメディアの自殺への影響を検討する必要があります。



２．研究の方法

1） 研究対象：
2008年4月23日から2014年3月31日までの「自殺」等のキーワードを含むTweet
統計法第33条の規定により，情報取得した人口動態統計の死亡個票（自殺に関連するもの）

2） 研究期間：
平成26年7月倫理審査承認後～平成29年3月31日

3） 研究方法：
Twitter社が公式に提携しているデータベース会社から研究対象となるTweetを収集し，分析します。また、同時に人口動態統計の情報を取得した情報と連結して，自殺の発生との関連を分析します。この方法により，日々の自殺関連のTweetと自殺の発生の関連を明らかにします。

4） 調査票等：
用いる情報は，既にTwitter社が公式に提携しているデータベース会社にアーカイブされているTweetと，統計法第33条の規定に基づいて取得する人口動態統計の死亡個票です。

5） 情報の保護：

研究実施における個人情報保護の方法について
本研究では，研究に用いるデータを匿名化します。Twitter上で個人情報を公開していない場合は，連結不可能匿名化として管理します。個人情報を公開している場合も，個人情報の連結を行いませんので，研究において，個人情報は扱いません（連結可能匿名化の状態で管理しますが，連結することはありません）。なお，人口動態統計の死亡個票には，個人情報が含まれません。

研究成果等の発表の際には，個人を特定しうる情報は削除した状態で行います。

Tweet情報利用について
Twitter利用規約第5条には「他の媒体やサービスで配給、配信、配布または公表することを目的として、当社のパートナーとなっている他の会社、組織または個人に対して提供する権利が含まれることに、同意したものとします。」との規程があります。本研究はTwitter社のパートナー企業であるデータベース会社を通じてTweetを収集し、Twitter利用規約およびデータベース会社の規定に基づいてデータを利用します。

本研究だけで無く、一般的にTweetの二次利用（まとめサイト、その他の研究、マーケティング等）を望まない場合は、非公開とするなどの対策を講じて頂ければと思います。

この研究にご質問等がありましたら下記までお問い合わせ下さい。

＜問い合わせ・連絡先＞
岡山大学病院　新医療研究開発センター
氏名：三橋　利晴
電話：086-235-6504　ファックス：086-235-6505
sankyoh@gmail.com


研究実施の情報公開に関して，アクセスログを別途記録しております。