健康格差は、全世界的に大きな学術的・社会的な注目を集めている論点です。この度、本邦における社会的・地理的健康格差の変遷について検証した論文がBMJ Openに出版されました。本研究は、ハーバード大学、広島大学の研究者らとの共同研究です。

近年、本邦における健康格差の拡大が懸念されていますが、これまで、この論点を詳細に検証し議論した研究は皆無でした。本研究では、成人の早期全死因死亡をアウトカムとして用いて、1970年から2005年の35年間にわたる健康格差の変遷を評価しました。結果として、男女とも、社会的にも地理的にも健康格差が広がっていること、また、本邦における社会的健康格差の変遷は、欧米諸国で一般に見られるパターンとは異なることが示唆されました。

特に、2011年には日本の皆保険制度が50周年を迎え、本邦の健康政策に対する関心は世界的に高まっています。本研究が、本邦における健康格差に関して有用な知見を与えることが期待されます。

Suzuki E, Kashima S, Kawachi I, Subramanian SV.
Social and geographic inequalities in premature adult mortality in Japan: a multilevel observational study from 1970 to 2005.
BMJ Open. 2012;2:e000425. doi:10.1136/bmjopen-2011-000425

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大気汚染曝露が早産や低出生体重児のリスクを上昇させると考えられています。今回は、そのような状況の中、大きな道路近傍に居住している母親とそうでない母親の（胎盤輸送機能のマーカーとしての）胎盤・出生児体重比の違いを検討いたしました。結果として、大きな道路近傍の居住者の方が胎盤・出生児体重比が大きくなっていました。また、この関係は、道路に近く居住するほど強くなっていました。胎盤の酸素や栄養素の輸送機能が障害されることが、大気汚染と早産や低出生体重児のメカニズムを説明する要因の一つかもしれません。

Yorifuji T, Naruse H, Kashima S, Murakoshi T, Tsuda T, Doi H, Kawachi I.
Residential proximity to major roads and placenta/birth weight ratio.
Science of the Total Environment 2012;414:98-102

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疫学研究において、選択バイアスは重要な論点の一つとなっています。特に高齢者コホートでは、研究対象者の死亡による打ち切りが、選択バイアスを引き起こし得る重要な因子の一つとして認識されています。

この度、この問題を扱うにあたり、inverse probability weightingとprincipal stratificationの二つのアプローチを比較検討することの重要性を提起したコメンタリーが、EPIDEMIOLOGYに出版されました。本コメンタリーは、パリのInsermの研究者らとの共同執筆です。

コメンタリーの対象となった論文では、inverse probability of attrition weights (IPAW) を用いて、高齢者における喫煙と認知機能低下の関連を評価していました。本コメンタリーでは、追跡期間中に死亡した対象者において、認知機能低下に関する潜在アウトカムが「欠損」しているのか、あるいは「定義できない」状態にあるのかを明確に概念化すること、及び、因果を評価する対象となるtarget populationを明確にすること等の重要性を論じています。著者らからは、非常に長いrejoinderも出版されています。一連の論文が、今後の選択バイアスの議論に重要な示唆を与えることが期待されます。

Chaix B, Evans D, Merlo J, Suzuki E.
Weighing up the dead and missing: reflections on inverse-probability weighting and principal stratification to address truncation by death.
Epidemiology. 2012;23(1):129-131.

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日本は戦後乳児死亡率が劇的に下がりました。今回、医療や公衆衛生上の要因がこの劇的な減少にどのように寄与しているかを検討しました。結果として、戦後の乳児死亡率の減少は県レベルでの医療資源と強く相関していました。日本の事例は、戦後日本の乳児死亡率の減少は医療資源と強く関連していること、また劇的な経済発達の前にも劇的な乳児死亡率減少が見られたことを物語っています。

Takashi Yorifuji, Shinichi Tanihara, Sachiko Inoue, Soshi Takao, Ichiro Kawachi.
The role of medicine in the decline of post-War infant mortality in Japan.
Paediatric and Perinatal Epidemiology 2011;25(6):601-608

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若年者において、家族・地域・学校のソーシャル・キャピタル（信頼、インフォーマルな社会統制、互酬性）と口の主観的健康の関係を評価した論文が、Community Dentistry and Oral Epidemiologyに出版されました。本研究は、岡山大学大学院医歯薬学総合研究科予防歯科学分野、及び、ハーバード大学公衆衛生大学院の研究者らとの共同研究です。

家族のソーシャル・キャピタルと口の主観的健康には関連が認められませんでしたが、地域への信頼が低い、あるいは、学校で教師と生徒の信頼が低いと、口の主観的健康が不良である傾向が見られました。また、逸脱行動を規制するインフォーマルな社会統制が強いと口の主観的健康は不良となる可能性が示唆されました。欧米の研究では、インフォーマルな社会統制が強いと健康に良い影響を与えるとの報告がありますが、本論文では逆の結果となりました。これは、インフォーマルな社会統制が文化的背景に依って異なる作用を及ぼしうることを示唆しており、ソーシャル・キャピタルの“負の側面”の一例とも考えられます。

Furuta M, Ekuni D, Takao S, Suzuki E, Morita M, Kawachi I.
Social capital and self-rated oral health among young people.
Community Dent Oral Epidemiol. doi: 10.1111/j.1600-0528.2011.00642.x

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職場におけるソーシャル･キャピタルが、労働者の高血圧治療薬アドヒアランスにどのような影響を及ぼすかを検証した論文が、PLoS Oneに出版されました。本研究は、フィンランド、米国、ポーランドの研究者らとの共同研究であり、フィンランドの公務員3515人を対象とした前向きコホート研究です。高血圧治療薬の処方箋データをもとに、1年間の追跡期間におけるdays-not-treatedをアドヒアランスの指標として評価しました。Negative binomial regression modelを用いて解析を実施しました。その結果、職場のソーシャル・キャピタルと高血圧治療薬アドヒアランスの間には、一定の関係は認められませんでした。今後も、職場のソーシャル・キャピタルに関する包括的な研究が期待されます。

Oksanen T, Kawachi I, Kouvonen A, Suzuki E, Takao S, Sjösten N, Virtanen M, Pentti J, Vahtera J, Kivimäki M.
Workplace social capital and adherence to antihypertensive medication: a cohort study.
PLoS ONE. 2011;6(9): e24732.

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インドネシアにおいて行われた第5回Demographic Health Survey（2006-07）参加者を対象にし、妊婦健診の頻度と新生児死亡の関連に関して検討した論文が掲載されました。結果として、妊婦健診を多く受けている妊婦から産まれる児の方で新生児死亡が少なく、この傾向は妊娠第三期で明瞭でした。この結果は、インドネシアにおける妊婦のケアに対して、貴重なrecommendationとなるかもしれません。

Ibrahim J, Yorifuji T, Tsuda T, Kashima S, Doi H.
Frequency of Antenatal Care Visits and Neonatal Mortality in Indonesia.
Journal of Tropical Pediatrics (doi: 10.1093/tropej/fmr067)

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職場におけるソーシャル･キャピタルが、労働者の全死因死亡リスクにどのような影響を及ぼすかを検証した論文が、American Journal of Public Healthに出版されました。本研究は、フィンランド、米国、英国の研究者らとの共同研究であり、フィンランドの公務員28043人を対象とした大規模前向きコホート研究です。5年間の追跡調査のデータをもとに、Cox proportional hazard model、及び、fixed-effects logistic regressionを用いて解析を実施しました。その結果、いずれの解析方法を用いた場合でも、職場のソーシャル･キャピタルが高いと全死因死亡リスクが減少することが示唆されました。本研究は、職場のソーシャル･キャピタルと死亡リスクの関連を評価した、最初の研究です。

Oksanen T, Kivimäki M, Kawachi I, Subramanian SV, Takao S, Suzuki E, Kouvonen A, Pentti J, Salo P, Virtanen M, Vahtera J.
Workplace social capital and all-cause mortality: A prospective cohort study of 28043 public-sector employees in Finland.
Am J Public Health. 2011;101(9):1742-8.

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Environmental Health Perspective誌に2010年に掲載されました水俣病総論論文に対するレターが掲載されました。その総説論文はenvironmental health research implicationsというタイトルでしたが、以下のような点で問題がある（歴史を彎曲し大事なimplicationを伝えていない）とレターで指摘しています。①病因物質（メチル水銀）がわからないと対処できなかったように記載していること、②メチル水銀中毒の診断が難しかったように記載していること、③2009年に成立した特別措置法により残っているメチル水銀曝露有症者に補償が行われているように記載していること、④40年経ってチッソ工場内での猫実験が公表されたかのような（間違った）記載をしていること、⑤水俣病の場合、政府からの研究費が利益相反を引き起こす可能性があること。

Toshihide Tsuda, Takashi Yorifuji, Masazumi Harada. Environmental health research implications of methylmercury. Environmental Health Perspective 2011; 119: 284 (Correspondence)

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　東京都において、ディーゼル車排出規制と死亡率に関する関連について検討した研究が出版されました。東京都は、平成15年10月にディーゼル車運行規制を開始し、平成18年4月に規制強化を行っています。今回は、東京都特別区保健所長会と協力し、ディーゼル車運行規制により（特に、平成18年4月の規制強化に注目し）、東京都23区の公衆衛生が向上したのか、つまり死亡率にどのような影響を与えたのかを検討しました。結果として、①東京都が行ったディーゼル車運行規制強化により大気汚染濃度が減少していた、②規制により特に脳血管死亡が8.5％も低下しており、23区の人口に換算するならば、３年間で約2800人の脳血管死亡を予防した、③大気汚染濃度と死亡率の関連は、規制強化後には弱くなっていた（規制後の大気汚染物質内の構成物質の変化・毒性低下の可能性を示唆）ということが示されました。但し、脳血管死亡以外の死亡率は、全国の死亡率の変動を調整することにより低下傾向が有意でなくなったことから、ディーゼル車運行規制による健康への好影響を確定するには更なる研究が必要であると思われます。

Yorifuji T, Kawachi I, Kaneda M, Takao S, Kashima S, Doi H.
Diesel Vehicle Emission and Death Rates in Tokyo, Japan: A Natural Experiment
Science of the Total Environment, in press

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