Type D気質は、negative affectivity（否定的な感情や視点、考えを抱きやすい傾向）とsocial inhibition（他者からの否認や非難などを恐れるため、否定的な感情を表現できない傾向）を併せ持った気質とされ、有している人はうつ病、PTSDなどの精神疾患やメタボリックシンドロームや心疾患などの身体的疾患に罹患しやすいと言われています。これまで日本ではType D気質に関する研究はなく、アジアにおいても一般人のみを対象にした研究はありませんでした。また世界的に見ても高齢者におけるType D気質の研究はありませんでした。この度、本邦の高齢者におけるType D気質と心理的苦痛および主観的健康について検証した論文がPLoS Oneに出版されました。

本研究では、一般人を対象にした先行研究（18.1%-38.5%）に比べてType D気質を有する割合が46.3%と高いことが示されました。このことは、対象者の年齢の差や、欧米との文化的背景の違いなどが影響している可能性があります。また、日本人高齢者では男女ともに、Type D気質を有する者は有しない者に比べて、オッズ比が有意に心理的苦痛で4倍以上、主観的不健康で2倍以上に高くなることが示唆されました。特に75歳以上に比べて65-74歳の方がよりオッズ比が高くなり、定年退職直後の方などで注意する必要があると思われます。

Kasai Y, Suzuki E, Iwase T, Doi H, Takao S (2013) Type D Personality Is Associated with Psychological Distress and Poor Self-Rated Health among the Elderly: A Population-Based Study in Japan. PLoS ONE 8(10): e77918. doi:10.1371/journal.pone.0077918
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医学における因果推論を扱う際に、バイアスや効果修飾の概念を理解することは必要不可欠です。1986年にInternational Journal of Epidemiologyに出版されたGreenlandとRobinsの論文によって、反事実モデル (counterfactual model) が疫学者に紹介されて以降、反事実モデルに基づくバイアスの定義が広まり、今ではスタンダードな説明として教科書でも取り上げられるようになっています。

この度、反事実モデルにおける反応タイプを用いることにより、バイアスと効果修飾の概念について更なる考察を行った疫学理論論文が、BMC Medical Research Methodologyに出版されました。

本論文では、観察研究および実験研究における理論的なデータ分布を反応タイプを用いて表すことにより、反事実モデルに基づく「目に見えない」概念を可視化することを試みました。その上で、交絡バイアスと選択バイアスを一元的に説明し、因果推論で重要な交換可能性 (exchangeability) の仮定に関する考察を深めています。更に、拡張DAG (directed acyclic graph) を用いることにより、これらの知見を視覚的に説明しています。

本論文で論じている内容が、今後、バイアスや効果修飾の概念を理解し、因果推論に関する洞察を深める上で役立つことを期待しています。

Suzuki E, Mitsuhashi T, Tsuda T, Yamamoto E.
A counterfactual approach to bias and effect modification in terms of response types.
BMC Med Res Methodol. 2013;13:101. (doi:10.1186/1471-2288-13-101)
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医学研究においてある特定の仮説を検証する際に、曝露（原因）とアウトカム（結果）の間に介在する中間因子の扱いに注意しないならば、バイアスによって誤った結論に至ることが往々にしてあります。例えば、母親の喫煙と新生児死亡の関連を評価する際に、中間因子となる出生時体重の扱いが問題になることがあります。この場合、低体重出生児において母親の喫煙と新生児死亡の関連を単純に評価すると、あたかも母親の喫煙が新生児死亡を抑制するかのような関連が見られることがあり、この現象はbirth weight paradoxとして知られています。

近年の疫学・統計学理論の発展により、妥当な因果推論を行うための中間因子の扱いに関して、principal strata effectsやnatural direct effectsという概念が注目されるようになりました。この度、これらの最新の理論的知見を総説した章「Causal Inference with Intermediates: Simple Methods for Principal Strata Effects and Natural Direct Effects」を含む書籍「Current Topics in Public Health」が出版されました。本書籍は、ハードコピー版としても出版されますが、オンライン版は無料で公開されており、全ての章のPDFファイルをダウンロードすることができます。

本章以外にも、公衆衛生の幅広い論点が扱われていますので、是非ご活用ください。

Yasutaka Chiba and Etsuji Suzuki (2013).
Causal Inference with Intermediates: Simple Methods for Principal Strata Effects and Natural Direct Effects, Current Topics in Public Health, Dr. Alfonso Rodriguez-Morales (Ed.), ISBN: 978-953-51-1121-4, InTech, DOI: 10.5772/53193.

Available from: http://www.intechopen.com/books/current-topics-in-public-health/causal-inference-with-intermediates-simple-methods-for-principal-strata-effects-and-natural-direct-e

自殺は、本邦の公衆衛生における重要な課題の一つとなっています。これまでの国内外の研究で、景気の悪化と自殺者数の増加に関連があることが示唆されていますが、日本における自殺格差が、社会的または地理的にどのような変遷を辿っているのかに関しては明らかになっていませんでした。この度、本邦における自殺の社会的・地理的格差の変遷について検証した論文がPLoS Oneに出版されました。本研究は、ハーバード大学、広島大学の研究者らとの共同研究です。

本研究では、25歳から64歳の全人口を対象として、1975年から2005年の30年間にわたる自殺リスク格差の変遷を評価しました。結果として、男性において社会的格差のパターンが大きく変化している一方で、女性では、全体的に自殺リスクが低下傾向にあることが示されました。また、地理的格差については、特に男性において、1995年以降格差が大きく拡大していることが示唆されました。

本研究結果は、本邦における自殺の要因について、より明確な示唆を与えることが期待されます。

Suzuki E, Kashima S, Kawachi I, Subramanian SV.
Social and geographical inequalities in suicide in Japan from 1975 through 2005: a census-based longitudinal analysis.
PLoS One. 2013;8(5):e63443. (doi:10.1371/journal.pone.0063443)

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交替勤務が糖尿病発症リスクにどのような影響を及ぼすかを検証した論文が、Acta Medica Okayamaに出版されました。

本研究は、交替勤務の強度（intensity）も考慮に入れて、交替勤務の糖尿病発症リスクへの影響を検証した最初の論文で、技能職の男性を対象に、調査票と定期健康診断の結果をもとに評価を行いました。その結果、常時二交替勤務群は、昼勤のみ群に比して、糖尿病のオッズ比が2倍以上に上昇する一方、不定期二交替勤務による糖尿病への影響は限定的であることが示唆され、層別分析では勤務年数の長い45歳以上の常時二交替群でより高い点推定値をとり、長期間の継続的な交替勤務により、健康への悪影響がより大きくすることも示唆しております。

Ika K, Suzuki E, Mitsuhashi T, Takao S, Doi H
Shift work and diabetes mellitus among male workers in Japan: does the intensity of shift work matter?
Acta Med Okayama. 2013;67(1):25-33.
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近年の医学研究では、（高次な）エコロジカルレベルの曝露と個人レベルの曝露による健康影響を同時に評価することの重要性が認識されるようになっており、そのための統計学的手法の一つとして、マルチレベル分析を利用した研究が増えています。エコロジカルレベルの曝露を定義する際には、凝集指標（aggregated measure）が用いられる場合が少なくありません。この度、マルチレベル分析で、二つの異なる凝集指標（self-included measure vs. self-excluded measure）を如何に扱うべきかについて、理論的・技術的な側面を論じた理論論文がPLoS Oneに出版されました。本研究は、岡山理科大学およびハーバード大学の研究者との共同研究です。

本研究では、仮想介入の観点からself-included modelとself-excluded modelに含まれる母数の解釈を行いました。結論として、self-included modelはグループレベルの介入を想定する際に適しているのに対して、self-excluded modelは個人レベルの介入を想定する際に適していることを示しました。その結果について、職場のソーシャル・キャピタルと収縮期血圧に関する実データを用いて検証を行いました。

本研究結果が、医学研究においてマルチレベル解析を利用する際に、凝集指標を用いる上での重要な指針を与えることを期待します。

Suzuki E, Yamamoto E, Takao S, Kawachi I, Subramanian SV.
Clarifying the use of aggregated exposures in multilevel models: self-included vs. self-excluded measures.
PLoS One. 2012;7(12): e51717. (doi:10.1371/journal.pone.0051717)
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健康格差は、全世界的に大きな学術的・社会的な注目を集めている論点です。この度、本邦における死亡リスクの地域間格差について詳細に検証した論文がPLoS Oneに出版されました。本研究は、ハーバード大学、広島大学の研究者らとの共同研究です。

我々の研究グループが最近発表した論文において、本邦では、社会的にも地理的にも健康格差が広がっていることが示唆されました。この研究結果を踏まえ、本研究では、地域間格差を生じさせている要因について、各地域の構成要素による影響（compositional effect）によるものなのか、あるいは、各地域の属性や特徴による影響（contextual effect）によるものなのかを、マルチレベル解析により検討しました。これらの影響の相対的な重要性を検証した結果、各都道府県で両影響の程度は大きく異なることが示唆されました。

本研究結果は、本邦で拡大しつつある地域間格差の要因について、より明確な示唆を与えることが期待されます。

Suzuki E, Kashima S, Kawachi I, Subramanian SV.
Geographic inequalities in all-cause mortality in Japan: compositional or contextual?
PLoS One. 2012;7(6):e39876. (doi:10.1371/journal.pone.0039876)
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職場におけるソーシャル･キャピタルが、労働者の高血圧発症リスクにどのような影響を及ぼすかを検証した論文が、Journal of Hypertensionに出版されました。本研究は、フィンランド、米国、ポーランドの研究者らとの共同研究であり、フィンランドの公務員60922人を対象としたコホート研究です。男性では、職場のソーシャル･キャピタルが低いと高血圧発症リスクが高まることが示唆され、最も低い群は、最も高い群に比して、高血圧発症率が約40%高まることが示されました。一方、女性では明確な関連は認められませんでした。今後も、職場のソーシャル・キャピタルに関する包括的な研究が期待されます。

Oksanen T, Kawachi I, Jokela M, Kouvonen A, Suzuki E, Takao S, Virtanen M, Pentti J, Vahtera J, Kivimäki M.
Workplace social capital and risk of chronic and severe hypertension: a cohort study.
J Hypertens. 2012; 30(6):1129-1136.
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マダガスカルにおけるヘルスセンターまでの近接性と新生児・乳児死亡率に関する論文がPLoS Oneに出版されました。本研究は、広島大学、マダガスカル政府、JICAマダガスカル、ハーバード大学のスタッフおよび研究者らとの共同研究です。

開発途上国において、ヘルスセンターへの近接性は乳児の健康と影響があると報告されていますが、データ整備の関係でまだその評価は多くの国で不足しています。本研究は、マダガスカル政府が整備したヘルスセンターの位置情報を利用し、新生児、乳児死亡とヘルスセンターまでの関係をGISを活用しマダガスカル国土全土で評価しました。結果、ヘルスセンターより遠方に居住する対象者ほど、新生児死亡のリスクの増加が示唆されました。

Kashima S, Suzuki E, Okayasu T, Jean Louis R, Eboshida A, Subramanian SV.
Association between proximity to a health center and early childhood mortality in Madagascar.
PLoS One. 2012;7(6):e38370. (doi:10.1371/journal.pone.0038370)
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2004年8月に大阪府寝屋川市に廃プラスチック処理工場が建設され、その後の稼動に伴って、周辺住民が、悪臭、眼や喉の痛みなどの健康被害を訴えています。今回、健康調査を行い、工場から居住地域までの距離と症状の関連を検討した結果について、Journal of Occupational Healthに学術論文が出版されました。本研究は、本学大学院環境生命科学研究科、東京大学大学院新領域創成科学研究科、広島大学大学院医歯薬保健学研究院の研究者らとの共同研究です。

調査の結果、工場に近い地域に居住している住民ほど、咽頭・呼吸器・眼・皮膚症状などの症状を保有していました。様々な欠点はありますが、本知見は、大気中の揮発性有機化合物質曝露と皮膚粘膜刺激症状・呼吸器症状との関連を示唆しています。

Yorifuji T, Noguchi M, Tsuda T, Suzuki E, Takao S, Kashima S, Yanagisawa Y.
Does open-air exposure to volatile organic compounds near a plastic recycling factory cause health effects?
J Occup Health. 2012;54(2):79-87.
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